公益社団法人 物理オリンピック日本委員会は、全国物理コンテスト「物理チャレンジ」の開催事業および国際物理オリンピックへの日本代表団派遣事業を通して、物理学に対する関心の喚起、科学技術人材の育成を推進する公益社団法人です。

国際物理オリンピック（International Physics Olympiad：IPhO）は国際的な交流を通じて参加国における物理教育を一層発展させることを目的とし、第１回大会が1967年にポーランドで開催されました。世界中からトップクラスの頭脳を持つ高校生以下の学生が集まり、難問に挑戦し得点を競い合う物理の祭典です。

日本は2006年の第36回大会から毎年参加し、代表選手は優秀な成績をおさめております。 このたびIPhOが2023年東京で行われる運びとなり、ノーベル物理学賞を受賞された小林誠先生を委員長とする組織委員会を中心に準備活動が進められてきました。大会は単純に点数を競い合うだけのものではなく、交流会を通して将来の科学技術を担う高校生以下の学生が刺激を受け合い、多くが物理学関係者である引率役員の先生方の意見交換の場にもなりえるものとなります。

理研計器は、科学技術の発展、人材の育成のためこの大会への協賛を行っております。

公益社団法人 物理オリンピック日本委員会は、全国物理コンテスト「物理チャレンジ」の開催事業および国際物理オリンピックへの日本代表団派遣事業を通して、物理学に対する関心の喚起、科学技術人材の育成を推進する公益社団法人です。

国際物理オリンピックは、各国から高等教育機関就学前の若者が参加し、物理学に対する興味関心と能力を高め合うとともに、参加国における物理教育が国際的な交流を通じて一層発展することを目的として、毎年夏休み期間に開催されています。物理チャレンジはその大会へ出場する選手を選抜する国内大会であり、20歳未満で大学などの高等教育機関に入学する前の高校生や中学生を対象とした全国規模の物理コンテストです。

当社設立の契機となった製品「理研ガス検定器」の検知原理には物理法則（光学）が用いられ、物理と深いつながりがあることから、物理に興味を持つ学生への支援の意味も込めて、当該団体の趣旨に賛同し、その一助となるべく、2020年度より協賛を行っております。

科学技術の向上支援を目的に、主に下記団体へ寄付を行っております。
国立研究開発法人　理化学研究所
公益財団法人　大河内記念会　他